集団ストーカーと電磁波攻撃

集団ストーカー加害組織より2006年1月より未公表の科学力(ハイテク犯罪)を受けるようになりました。組織的犯罪(=集団ストーカー)及び未公表の科学力(ハイテク犯罪)の広報のためのブログです。

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電磁波犯罪について

8月7日、東京法務局の調査が入った。それからも2回調査が入る。

当社に対する苦情が多数寄せられているので、その調査ということだった。
苦情なども、カルトを導入してさせればいかようにもできるし、又か、と思った。

というのも、再度、業務停止6ヶ月を言い渡されていたからだった。

6ヶ月の業務停止命令の原因は、前回の3ヶ月の業務停止期間中に仕事を行ったという罪状だった。

私は、業務停止期間前に仕事を終え、その最後の書類を業務停止期間前の10月1日に奥○に持たせた。
にもかかわらず、奥○は、業務停止期間中である2週間後に書類の提出を行ってしまったのだ。

その時思った。「はめられた」と。

奥○は、翌日の2日に「確かに書類の提出を行いました。つきましては、完了予定日は、いついつです。」とそこまで、私に連絡しているにもかかわらず、2週間後の業務停止期間中に書類を提出してしまったのだ。


その他、奥○は、当社の名前で仕事を行い、当社の名前で領収書を切り、その預かった金銭を使いこんだようで、その件でも東京法務局からいろいろと聞かれた。又、使い込まれた権利者の代理?(多分間に入っているブローカーにすぎないと思っている)が何度も何度も、社長に合わせろ、奥○が使い込んだ金を何とかしろ!と、脅かしに来ている。
都合2回会社に来た。又、電話では、「警察でも何でも呼んで見やがれ!!覚悟しておけ!
又、行くからな!!」と電話口から脅かされた。これはプロ市民だろう。恐らく。

この件では、さすがに腹に据えかねて新宿警察に駆け込んだ(8月21日午後5時)。
新宿警察4階刑事課の目黒刑事がしばらくして応対してくれた(社長の名刺と、私の名刺と2枚渡す。しばらくして、社長から、目黒刑事に電話を入れる。私のことを覚えてくれていた)

右手にはボールペンを握っていた。用も無いのに、そのボールペンのノックを「カシャカシャ」とアンカリングを繰り返す。ああ、又か。上から、言われてやっているのだろう。
警察上層部に集団ストーカー加害組織と通じている人間がいるにすぎないものと思っている。私の居場所は加害組織に24時間把握されている。待たされているわずか数分の間に目黒刑事にアンカリング指示の電話が上の方から入ったものと推測する。興味あるマスコミの方がおられましたら調べて見てください。

話がそれた。

近くにいる会社の人たちもなぜ、私の居る会社にばかり、東京法務局に限らず会の人達が頻繁に調査に入るのか、不思議そうな思いで眺めている。
狙われているのは、会社そのもの、もしくは会社社長ではなく、私を「間接的」に狙っているのです。私が「集団ストーカー」被害者であり、私の経済的基盤の破壊、それが目的なのです。

又、私の会社の社長は、数年前に脳梗塞で倒れています。

電磁波にては、からだの内部に傷をつけることも、自分の意志と関係なく、動かすことも、
およそ考えられるようなことがすべて出来ると思ってもらって良いと思います。

そして、そのハイテク軍事兵器を使い自殺させたり、脳梗塞、心筋梗塞、癌、失明などの病気を作ったり、音声送信、映像送信にて精神病にさせたり、と実行している集団がこの国に存在しています。

電磁波犯罪については、大きな信頼のできるブログでもたびたび紹介されています。一般の方はまだ、信じられないでしょうけれど、すでに身近なものとなっています。

以下、「四つの目で世の中を考える」のブログより、電磁波犯罪の記事を引用させていただきますので、是非ご覧下さい。





以下引用させていただきます。
http://310inkyo.jugem.jp/?eid=779#comments


2008.08.16 Saturday  [メディアの目]
警察の使うマイクロウェーブ兵器の一例HPEMS
high-power electromagnetic system(HPEMS)


遠く離れたところから車や船、飛行機等にマイクロウェーブを照射し、電子部品を破壊することによってエンジンを停止させることができる。 これでスピード違反車両等を停止させるというものですが、当然自動車の一部を破壊することになるので、現在のところ日本では(あるいは世界でも?)まだ使われてないようです。

もちろん対称は、車だけに限ったわけじゃなく、飛行機を墜落させるなどもできるわけで、そういった軍事目的にはすでに使われてるはずです。
あるいはさらに、敵国のコンピュータを壊したり、兵器を壊したりといったことは、以前にも記事に書いており、これまでそういった記事を読んでもまるで信じようとしなかった人たちにも、電磁兵器でこういったことが可能なんだということが、これでおわかりになるかと思います。

また、これと似たような?兵器で、完全に破壊してしまう目的の、Thor – High Energy Laser IED Neutralization Systemといったものは、すでに戦場で使われており、こっちはマイクロウェーブというよりもレーザー兵器のようです。

この戦車の写真に写ってるのは、機関砲と、このレーザー兵器の両方が装備されています。

さらには、MTHEL - Mobile Tactical High Energy Laserについては、一年以上前に紹介したことあるけど、その動画だけあらためて載せておきます。

以上、いずれも元は、イスラエルの開発した兵器のようです。

あるいは、これを飛行機に搭載したボーイング社のAirborne Laser (ABL)など・・・

なお、911NY自作自演テロでもこれが使われたんじゃないかという説もあるようです。

ついでにもう一つ、これは個人でも簡単に作れるレーザー兵器です。
(悪用目的に使う人が少なくないと思うので、製造工程部分はカットしています)
要は何が言いたいかというと、電磁兵器といった言葉を聞いただけで空想の世界のように感じる人が多いけど、実際はそれほど身近な現実の物なんだということを知ってもらいたいということです。

他にも、
・身体の一部に痛みを与える兵器や、
・特定の一人だけに音声が聞こえ他の人には聞こえないようにする装置、
・頭の中で考えるだけで物に触れたり声に出したりせずにロボット等を思い通りに動かす装置、
・電磁波で人間を、まるでリモコンカーを操るように、思い通りに遠隔操作する装置
等、その実際の映像ビデオを添えて、これまで紹介してきました。
(過去記事若しくは姉妹ブログのどこかに載せてるはずなので、確認してみたい人は探してみてください。
とくに最後に挙げた、人間をリモートコントロールする装置などは日本の政府系企業が開発したものです!)
すべて現実のことなのです!
それも、これらは表ざたに公表されてる分だけであって、軍事機密等として実際に使われてるもっとすごい兵器も存在してることは想像に難しくないと思います。

レーザー兵器の場合は光として目で見ることができるけど、冒頭のマイクロウェーブ兵器などは目には見えません。
それを使って犯罪を行ってても、被害者にしかわかりません。
つまり、証拠を掴むことがほとんど不可能なのです。
(実際には、そういった電磁波を目で捉えることができるようにする装置も開発されてて以前に紹介したこともあったけど、警察がそういうのを使いさえすれば犯罪者を特定することも可能ですが、そういう犯罪をしてる側の人間というのが基本的に権力組織の人間なので、そういうことは絶対しませんw)

そして何よりも、自分が直接被害者にならない限り、あるいはマスゴミが大々的に報道しない限り、他人が何を訴えていても耳を貸そうとしない、どんな確かな証拠があっても信じない・・といった人間がほとんどだということから、実際全国に、全世界に非常にたくさんの電磁ハラスメント、思考盗聴被害者らがいるにもかかわらず、世間からは精神異常者扱いされており、こういった権力者による犯罪が世間に認知されないということに繋がっています。

政府・マスゴミは国民に一切伝えないけど、電磁兵器を使った犯罪についてはここに挙げたような実際の映像以外にも、米国や日本に数多く登録されてる特許や、公式文書など見れば、或る程度のこともわかります。
たとえば、日本の文部科学省主管法人の公式報告書などにも書かれています!

また、思考盗聴・電磁ハラスメント・マインドコントロールに関する基本的なことは、こちらに簡単にまとめてるし、このブログの左サイドバー・リンクにもいくつかその詳しく書かれたサイトなど載せています。
情報撹乱目的の偽情報も多く、どれが本当でどれがウソかの判断も難しいけど、この重大な社会犯罪について、ぜひ真剣に考えていただきたいと思います。

繰り返します、いつあなたや、あなたの回りの人が被害者(ターゲット)にされるかわからないのです!
その時になって、自分さえよければそれでいいというあなた方が訴えてももちろん私は耳を貸しませんw




業務停止期間中に謄本を取得したというのも、今回の処分の一つであったのだが、その経緯についても記録しておく。

業務停止期間前から、某会計事務所から、相続案件の依頼を受けていた。結構複雑な案件で、又、中途までこちらで仕事をしていた経緯から、しばらく仕事ができなくなるので、よそに持っていってくれとは言えなかった。かといって、会社名義で仕事を受けるわけにはいかない。止むを得ず、本人申請の書類を私が作成してやることにした。もちろん費用など一切いただかない。あくまでボランティアとしてだ。本人申請であれば全く問題ない。

書類を作成し、新宿の法務局に提出した。無事完了し、謄本を私名義で取得して、完了書類を会計事務所の方にお渡しした。

ほっと一安心ししていところ、しばらくして、東京法務局から事情聴取として呼ばれた。

「相続登記を申請しましたね?」開口一番、法務省の方からこう聞かれた。
「え??」私は、ビックリした。なぜビックリしたかというと、本人申請の書類から会社の名前など一切出てこないからだ。私が書類を作成したことなどわかるはずがない。

「申請書に会社の電話番号が記載されていました。それでわかりました。」ということだった。
まさか!一体一日に何百件新宿法務局に申請されるというのだ。
その一件一件をチェックして、申請書の電話番号を見つけたということなのか?
そもそも、その電話番号が私の会社の電話番号であると知っていなければ、私の会社のものだと特定できないではないか。
あり得ない。
常識からは考えられない。

新宿法務局の中にカルト工作員がいたのだ、と確信した。
その人間が私を監視していて(もちろん違法なハイテク電磁波兵器の使用による監視)
それを元に、調べ上げた上で、東京法務局の総務課に通報した。
こういうことなのだろう。

「本人申請ですので全く問題ありません」法務省の方は、次のように言葉を繋いだ。
あたりまえのことだ。私は思った。

そして、次の言葉に再度私はビックリした。
「相続登記申請自体は本人申請ですので、全く問題ありません。
が、謄本を取得しましたね?」


「え??」

「ここに、こういう記録が残っているのですよ」
法務省の方は私に、オンラインで取得した、謄本申請書のデータを見せてくれた。

その作成名義人は、なんと、会社社長名義になっていたのだ。

「え??」
「これは、何かの間違いです。私は、私個人の名義に申請人のところを打ち替えて、確かに謄本を取得したのです。」

「しかし、ここにちゃんとデータとして記録してあるところには、はっきりとお宅の会社社長名義になっているではないですか!」

「...........」

やられた。

オンラインで謄本申請などせず、紙で申請しておけば良かった。
後の祭りだった。


※少なくとも、私が接触した法務省総務課の方には工作員は居なかったと思う。非常に好感を持った。ただ、法務省、法務局の中にもカルト工作員が居ることだけは確かなようだ。
これは、法務省、法務局に限った問題ではなく、あらゆる職種に当てはまることだ。警察しかり。
○○○○が草のようにあらゆる職種に入り込んでいると他の被害者は指摘する。
私も、現時点では、そういうことではなかろうかと思っている。
ただ、この組織は、利用されているにすぎないと思っている。
いざとなれば、必ず切り捨てられる。



  1. 2008/08/17(日) 23:47:31|
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  3. | コメント:0
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